専門医なしでクリニック開業はできる？

専門医資格は開業に必要か？

先に結論を述べると、日本の医療制度では「自由開業医制」が採用されており、医師免許さえあれば専門医資格がなくてもクリニックを開業できます。医師免許自体が診療行為だけでなく、開業の資格も認めているためです。医師法や医療法には「開業に専門医資格が必要」とする規定はありません。

ただし、開設の形態によって手続き要件が異なる点にも注意が必要です。個人の医師が無床の診療所（クリニック）を開設する場合は、開業後10日以内に所轄自治体へ届出を行えば足ります（事後届出制）。

一方、医師以外の者や法人が診療所を開設する場合には、都道府県知事の事前許可が必要になります。医師本人であれば基本的にいつでもどこでも自由に開業可能ですが、医療法人等で開業する場合や病床を有する病院を開設する場合には許認可制となるということです。

開業できる診療科と名称の制限

医師免許を持つ医師であれば、基本的にどの診療科でも開業し標榜（ひょうぼう）することが可能です。厚生労働省の通知で示された過去に認められた標榜科目の範囲内であれば、専門医資格の有無にかかわらず看板や届出上で科目名を掲げることができます。

例えば産婦人科の経験しかない医師が、耳鼻科を標榜してクリニックを開業することも法律上は可能です。極端な例ですが、医師免許があれば自分の専門外の診療科であっても開業自体は禁止されていないことを示しています。

専門医資格を持たずに開業するメリット・デメリット

専門医資格なしで開業することには、いくつかのメリットとデメリットがあります。それぞれ実務上の注意点と併せて整理します。

専門医資格なしで開業するメリット

早期に独立開業できる

専門医取得までには医学部入学から最低でも約11年を要します。資格取得のための研修や試験を経ずに開業すれば、比較的若いうちに独立できる利点があります。そして、専門医研修を省略することでキャリアの早段階から地域医療に携わることが可能です。将来のビジョンによっては、「一日も早く自分のクリニックを持ちたい」という考えから資格取得より開業を優先する選択肢も合理的と言えます。

柔軟な診療スタイルの選択

専門医資格に縛られないことで、診療の守備範囲を柔軟に設定できます。例えば一般内科医としてプライマリケアに徹するも良し、あるいは美容皮膚科や自由診療に特化するクリニックを開設するも良しと、自身の興味やニーズに合わせた医療を提供可能です。

研修・資格維持のコストが不要

専門医資格を取得・維持するには、指定の症例経験を積むための時間や労力、学会・講習会への参加費用、更新のための単位取得など相当のコストがかかります。資格取得のための経験や学習はスキルアップにつながりますが、費用的な負担を負わずに済むという側面が専門医資格を取らない理由にもなるのです。

独自のキャリアを築ける

専門医を取らずに独立すると、大学医局など組織の人事とは距離をおくこととなります。地域密着の医療を提供し、実績や口コミで信頼を得ることで独自のキャリアパスが切り拓けます。地方や過疎地域では、専門医資格の有無よりも「そこに医師がいること」自体が重要な場合も多く、地域ニーズに応えながら自分の理想の医療を実現できる醍醐味があります。

専門医資格なしで開業するデメリット

患者からの信用面で不利になる可能性

クリニックを選ぶ際、専門医の肩書きを信頼の目安にする傾向があります。同じ条件なら専門医が診療するクリニックを選ぶ患者が多いだろうという点はよくあることであり、看板やホームページに専門医資格を明示できないことはマーケティング上のハンデになり得ます。他のクリニックも多い都市部では、資格の有無が集患力に影響する場面もあるでしょう。

提供できる医療の範囲に制約

一部の高度な医療行為や保険診療項目には専門医の配置要件があります。例えば「5年以上の経験を持つ専門医が複数名常勤していること」等の条件を満たさなければ実施できない先進的治療もあります。専門医資格がないと取り組めない医療サービスがある点はデメリットです。

臨床判断・技術面のリスク

開業医は自分の裁量で全ての診療判断を行う責任があります。特に一人院長の場合、専門医のように特定領域の深い知識・技能が不足していると、診断や治療方針に迷うケースが増える可能性があります。専門医取得まで研鑽を積んでおけばこうしたリスクを減らせます。

資格がない場合は自ら勉強を重ねる努力と、必要に応じ迅速に専門医へ紹介できるネットワークを築いておくことが実務上非常に重要です。

人材採用・経営面への影響

クリニックによっては医師を増やしたり非常勤医師を招いたりすることがありますが、その際に院長が専門医でないと優秀な人材が集まりにくいという可能性もあります。

将来的な道筋を考えた上で開業を

法制度上は専門医でなくても全国どこでも自由にクリニックを開くことが可能ですが、その後の経営や医療提供の面では専門医資格が重要な意味を持つ局面も多々あります。キャリアプランによって最適解は異なりますが、十分な経験と準備を持って開業に臨めば、専門医資格の有無にかかわらず地域医療に貢献し、クリニック開業を成功させることは可能です。